NEDIAマガジンNo.20 概要
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NEDIAマガジン第20号表紙 2021 Summer
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P3 |
巻頭言 詳細下記>> DX が進展するデジタル社会での 電子デバイス産業のとるべき戦略とは 斎藤昇三 （一社）日本電子デバイス産業協会(NEDIA)代表理事・会長
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◆◆2021年度後半以降の電子デバイス産業展望◆◆ |
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| P４ |
世界半導体市場は 100兆円の大台乗せに向け、爆裂の勢いだ！！ ～2021年の生産は２０％増、設備投資は３０％の大活況～ 泉谷 渉 株式会社産業タイムズ社 代表取締役会長 |
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| P７ |
2021年後半の半導体を読む、100％近い稼働率が続く 津田 建二 株式会社セミコンポータル 編集長 |
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| P10 |
電子デバイス産業のカギとなる最先端パッケージング・実装技術 加藤 凡典 有限会社エー・アイ・ティ 代表取締役 |
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P13 Infomation 表3対抗 【広告】(株)テクノアクセルネットワーク 表3 【広告】ラリタン・ジャアン(株) 表４ NEDIA 会員リス |
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□ NEDIAマガジンNo.20 巻頭言
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齋藤 昇三(さいとう しょうぞう) １９５０年７月岐阜県岐阜市で誕生。１９７３年３月早稲田大学理工学部応用物理学科を卒業後、同年４月に株式会社東芝に入社。同年８月に東芝総合研究所に配属、メモリの研究開発に 従事。 １９７９年に東芝半導体事業部の半導体技術研究所に異動、ＤＲＡＭの開発に 従事。 １９９０年に半導体システム技術センターに異動、メモリ応用技術に従事。１９９８年より２年間渡米し、東芝アメリカ電子部品社で技師長として従事。２０００年４月に復職し、メモリ事業部ＤＲＡＭ統括部長に就任。 ２００２年４月にセミコンダクター社メモリ技師長となり、２００４年５月、セミコンダクター社メモリ事業部の事業部長に就任。２００６年４月よりセミコンダクター社副社長、ならびに２００６年６月、執行役常務に就任、メモリ事業部長を兼務する。 ２００７年６月より執行役上席常務、セミコンダクター社社長に就任。 ２０１０年６月、執行役専務就任。電子デバイスグループCEOを担当。 ２０１２年６月取締役代表執行役副社長に就任。 ２０１３年６月取締役・執行役を退任し、常任顧問に就任。 ２０１６年６月より東芝デバイス＆ストレージ株式会社 嘱託に就任し現在に至る。 一方、２０１３年９月（一社）日本電子デバイス産業協会代表理事・会長に就任、現在に至る。 また、２０１６年７月（株）デバイス&システム・プラットフォーム開発センターを立ち上げ、代表取締役会長に就任。2020 年6 月より代表取締役会長兼社長に就任、現在に至る。 |
全世界的に新型コロナウイルスの感染拡大が続き、経済活動に大きな影響を及ぼしました。今後は、期待されていたワクチン接種による効果により沈着化し経済活動が復活していくものと予想されています。しかし、コロナ禍での各種制約・制限において、テレワーク、リモート XX、遠隔操作などの働き方改革にともなう産業・経済構造の変化とニューノーマル（新常態）時代でのライフスタイルの変化を置き土産にしていきました。そして、いよいよアフターコロナ時代に突入することになり、企業ではデジタルインフラ、ツールの活用促進によるデジタルトランスフォーメーション（DX）が本格的に進展を始めました。特に国内においては少子高齢化による働き盛り人口の減少、技術の伝承の問題を抱えておりIoT を活用した業務の高効率化、改革が一層求められています。まさに、IoT を活用したスマート社会の実現が望まれており、電子デバイスはこれを推進する原動力といえます。 一方、米中の覇権争いにはじまり、経済安全保障の観点から戦略物資として半導体が再注目されるようになりました。わが国でもこの競争優位を保つために、国内での半導体の技術開発・生産の維持・拡大が重要であるという認識から日本政府、経産省をはじめ、各所で議論が活発化しています。日本の電子デバイス産業も、この変化を契機ととらえ、さらに発展するためには何をなすべきか、改めて事業の内容を見直していく必要があると考えます。 さて、電子デバイス産業の役割を考えてみると、デジタル化により、アプリケーションであるデータセンター、サーバー・パソコン、通信・ネットワークが好調です。これらを構成する部品として電子デバイスは必要不可欠です。従って、ビジネスチャンスはまだまだあるということになります。さて、日本ではどうでしょう。半導体のロジックデバイスの微細化競争では遅れをとっているし、クラウドの世界では GAFA や BATH に遅れているのが現状です。しかし、日本は町工場をはじめ多くの製造現場をもっており、この改善を図るという、エッジシステムの活躍の場がまだまだあります。このエッジシステムを構成するセンサー、パワーデバイス、コントローラーなどはレガシーのファブでも十分に製造できます。200mmのファブを一番たくさん持っている日本だからこそ、ここに勝ち目があると思います。 当然、コスト競争に勝つためにはこれらレガシーファブの効率改善のためのリニューアルは必要です。失われた 20 電子デバイス産業は DX によるデジタル社会を実現するために、今まで以上に貢献できると思います。この激動の変化に対応するために、NEDIA は電子デバイス産業を網羅した業界団体として、各種 |
